※8 減損損失
(1)減損損失を認識した資産または資産グループの概要
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	工具、器具及び備品、ソフトウエア、投資その他の資産等	神奈川県川崎市等
事業用資産	建物及び構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、土地、ソフトウエア等	埼玉県児玉郡
遊休資産	建物及び構築物、土地	奈良県生駒市等
その他	のれん	-

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	工具、器具及び備品、ソフトウエア、投資その他の資産等	東京都港区等
事業用資産	建物及び構築物、機械及び装置、無形固定資産等	中国
遊休資産	建物及び構築物、土地等	千葉県我孫子市等
その他	のれん	-

(2)減損損失の認識に至った経緯
事業用資産およびのれんにおける収益性の低下ならびに遊休資産における市場価値の下落により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を特別損失として計上しています。
(3)減損損失の金額

	前連結会計年度 (自 平成25年4月 1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月 1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,699百万円	1,994百万円
機械及び装置	1,163	1,005
工具、器具及び備品	913	306
土地	3,185	198
建設仮勘定	12	5
のれん	5,784	3,031
ソフトウエア	2,799	1,896
無形固定資産-その他	8	251
投資その他の資産-その他	371	246
計	15,934	8,932

(4)資産のグルーピングの方法
原則として、当社のビジネスユニット単位および継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行い、遊休資産については当該資産単独でグルーピングをしています。
(5)回収可能価額の算定方法
事業用資産およびのれんの回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額を使用しています。遊休資産については、正味売却価額を使用しています。
正味売却価額は、路線価等を基準にして合理的に算定しています。使用価値は、将来キャッシュ・フローがマイナスのものについては、備忘価額により評価しています。