固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 120億6000万
- 2018年3月31日 -1.66%
- 118億6000万
個別
- 2017年3月31日
- 122億4900万
- 2018年3月31日 -0.86%
- 121億4400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額11,542百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産11,542百万円が含まれています。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金です。2018/06/22 13:08
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額127百万円は、本社部門の設備投資額です。
2.セグメント損益は、連結損益計算書の営業損益と調整を行っています。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりです。
(1) セグメント損益の調整額△1,499百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,499百万円が含まれています。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費です。
(2) セグメント資産の調整額11,385百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産11,385百万円が含まれています。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金です。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額54百万円は、本社部門の設備投資額です。
2.セグメント損益は、連結損益計算書の営業損益と調整を行っています。2018/06/22 13:08 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 3~50年
機械及び装置 4~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
ソフトウエア 3~5年2018/06/22 13:08 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2018/06/22 13:08
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 19,612 百万円 19,670 百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/22 13:08
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2018/06/22 13:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金負債 圧縮積立金 △614百万円 △606百万円 固定資産圧縮特別勘定積立金 △1,029百万円 △1,029百万円 その他有価証券評価差額金 △131百万円 △185百万円
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2018/06/22 13:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金負債 圧縮積立金 △770百万円 △755百万円 固定資産圧縮特別勘定積立金 △1,029百万円 △1,029百万円 その他有価証券評価差額金 △131百万円 △185百万円
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、主に有価証券が698百万円減少しましたが、受取手形及び売掛金が390百万円、商品及び製品が593百万円、原材料及び貯蔵品が219百万円それぞれ増加したため、前連結会計年度末に比べ552百万円増加し17,434百万円となりました。2018/06/22 13:08
(固定資産)
固定資産は、投資その他の資産が322百万円増加しましたが、有形固定資産が212百万円、無形固定資産が309百万円それぞれ減少したため、前連結会計年度末に比べ199百万円減少し11,860百万円となりました。 - #9 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 連結キャッシュ・フロー計算書2018/06/22 13:08
前連結会計年度において区分掲記していた「固定資産売却損益(△は益)」は、重要性が低下したため、当連結会計年度においては営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローに表示していた「固定資産売却損益(△は益)」△2,918百万円、「その他」651百万円は、「その他」△2,266百万円として組み替えています。
前連結会計年度において財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「配当金の支払額」は、重要性が増したため、当連結会計年度においては区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」として表示していた△27百万円は「配当金の支払額」△1百万円、「その他」△25百万円として組み替えています。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
ソフトウエア 3~5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2018/06/22 13:08