有価証券報告書-第105期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。
以下の事項について、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しています。
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記していた「短期貸付金」は、重要性が低下したため、当事業年度においては流動資産の「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において区分掲記していた「出資金」、「破産更生債権等」及び「長期前払費用」は、重要性が低下したため、当事業年度においては投資その他の資産の「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において区分掲記していた「従業員に対する長期貸付金」及び「関係会社長期貸付金」は、一覧性を高めるため、当事業年度においては「長期貸付金」として表示しています。
前事業年度において区分掲記していた「前受金」及び「預り金」は、重要性が低下したため、当事業年度においては流動負債の「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において区分掲記していた「長期未払金」及び「資産除去債務」は、重要性が低下したため、当事業年度においては固定負債の「その他」に含めて表示しています。
(損益計算書関係)
前事業年度において営業外収益の「その他」に含めていた「有価証券利息」は、明瞭性を高めるため、当事業年度においては「受取利息」に含めて表示しています。
前事業年度において区分掲記していた「貸倒引当金戻入額」は、重要性が低下したため、当事業年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しています。