親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
連結
- 2008年3月31日
- 11億6200万
- 2009年3月31日 -45.96%
- 6億2800万
- 2010年3月31日 +82.96%
- 11億4900万
- 2011年3月31日 +17.49%
- 13億5000万
- 2012年3月31日 -37.04%
- 8億5000万
- 2013年3月31日 -86.82%
- 1億1200万
- 2014年3月31日 +731.25%
- 9億3100万
- 2015年3月31日 +8.92%
- 10億1400万
- 2016年3月31日 +40.34%
- 14億2300万
- 2017年3月31日 -34.93%
- 9億2600万
- 2018年3月31日 +298.7%
- 36億9200万
- 2019年3月31日 -37.57%
- 23億500万
- 2020年3月31日 -14.36%
- 19億7400万
- 2021年3月31日
- -79億2100万
- 2022年3月31日
- 118億5900万
- 2023年3月31日 -82.54%
- 20億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 14億1200万
- 2009年3月31日 +12.46%
- 15億8800万
- 2010年3月31日 +8.88%
- 17億2900万
- 2011年3月31日 -32.33%
- 11億7000万
- 2012年3月31日 -39.91%
- 7億300万
- 2013年3月31日 -92.6%
- 5200万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 8億
- 2015年3月31日 +54.5%
- 12億3600万
- 2016年3月31日 -10.52%
- 11億600万
- 2017年3月31日 -30.47%
- 7億6900万
- 2018年3月31日 +328.22%
- 32億9300万
- 2019年3月31日 -41.57%
- 19億2400万
- 2020年3月31日 -7.28%
- 17億8400万
- 2021年3月31日
- -83億4600万
- 2022年3月31日
- 116億9800万
- 2023年3月31日 -70.78%
- 34億1800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上につきましては、信号システム事業において前期と同水準を確保したものの、パワーエレクトロニクス事業が前期を下回ったことから、全体としては前期をわずかに下回りました。2023/06/23 14:14
利益面につきましては、主に、半導体や電子部品の世界的な供給不足による工場の操業度低下、開発費の増加、追加情報に記載のとおり連結子会社の退職給付債務の計算方法を簡便法から原則法に変更したことにともない第1四半期において退職給付費用の追加計上を行ったことなどから、営業利益、経常利益ともに前期を下回りました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、営業利益、経常利益の減少に加え、本社工場火災に係る保険金受け取りが前期までに完了し、特別利益が大幅に減少したことにより、前期を大幅に下回りました。
この結果、当連結会計年度の業績につきましては、受注高77,377百万円(対前期比1,936百万円増)、売上高72,327百万円(同589百万円減)、営業利益2,207百万円(同762百万円減)、経常利益2,683百万円(同741百万円減)、親会社株主に帰属する当期純利益2,070百万円(同9,788百万円減)となりました。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2023/06/23 14:14
項目 前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 11,859 2,070 普通株主に帰属しない金額(百万円) - -