減価償却累計額、助成金収入、減損損失 - エネルギーソリューション他3件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 減価償却累計額
- -1兆9359億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -2兆489億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -2兆1789億
- 助成金収入
- 100億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -1兆9942億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2014年3月
- 減価償却累計額
- -2兆323億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -2兆174億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- 110億9400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -1兆9601億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- 27億6200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -1兆8466億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- 6億9800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -1兆8282億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -1兆8238億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -1兆7493億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -1兆7548億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -1兆7898億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -1兆8174億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -1兆7984億
- 助成金収入
- -
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万
- 当期末残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -