6753 シャープ

時価

5990億円

PER 予

119.6倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.2倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、持分法の適用範囲の変動、自己株式の処分他2件

【期間】

通期

年度	資産の部 - プロダクトビジネス		持分法の適用範囲の変動		自己株式の処分		買付契約評価引当金		連結子会社株式の売却による持分の増減
2008/03	-		-		62.9億		-		-
2009/03	-		-		-0.44億	赤転	-		-
2010/03	-		-		-0.04億	赤縮	-		-
2011/03	-		-		-0.04億	±0%	-		-
2012/03	-		-		-0.02億	赤縮	-		-
2013/03	8894億		-		-0.1億	赤拡	-		-
2014/03	8395億	-5.6%	-		-		-		-
2015/03	7781億	-7.3%	-		-		547億		-
2016/03	-		-5百万		-		571億	+4.5%	-
2017/03	-		-		-		486億	-14.9%	-
2018/03	-		-		-		214億	-56%	-
2019/03	-		-		-		171億	-19.9%	-
2020/03	-		-		-		171億	+0.1%	755百万

2008年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 62億8700万
買付契約評価引当金: -
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -4400万
買付契約評価引当金: -
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -400万
買付契約評価引当金: -
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2011年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -400万
買付契約評価引当金: -
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -200万
買付契約評価引当金: -
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -1000万
買付契約評価引当金: -
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
買付契約評価引当金: -
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
買付契約評価引当金: 546億5500万
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
自己株式の処分: -
買付契約評価引当金: 571億2400万
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
買付契約評価引当金: 486億1800万
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
買付契約評価引当金: 213億6900万
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2019年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
買付契約評価引当金: 171億2300万
連結子会社株式の売却による持分の増減: -

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
買付契約評価引当金: 171億3300万
連結子会社株式の売却による持分の増減: 7億5500万