資産の部 - プロダクトビジネス、繰延税金資産、関係会社事業損失引当金他4件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 222億6000万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- 449億9500万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2009年3月
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 1156億6700万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 製品期首たな卸高
- 539億4100万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 1012億5900万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 製品期首たな卸高
- 701億6300万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 0
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 製品期首たな卸高
- 907億6800万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 繰延税金資産
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 製品期首たな卸高
- 910億6900万
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2014年3月
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 繰延税金資産
- 189億6100万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 160億6600万
- 関係会社事業損失引当金
- 423億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2017年3月
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 187億2900万
- 関係会社事業損失引当金
- 587億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 230億5600万
- 関係会社事業損失引当金
- 629億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- のれん償却額 - ICT
- -
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
2020年3月
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 665億400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- のれん償却額 - ICT
- 1億2100万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1629億8400万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 401億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- のれん償却額 - ICT
- 1億1900万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1990億8700万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 389億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期首たな卸高
- -
- のれん償却額 - ICT
- 1億3500万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1980億7800万