資産の部 - プロダクトビジネス、為替差損益（△は益）、持分法適用会社に対する持分相当額他4件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 30億6700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 無形固定資産合計
- 941億3100万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 22億1700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 無形固定資産合計
- 833億2400万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2010年3月
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
- -9億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- 無形固定資産合計
- 861億1900万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -12億6800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- 無形固定資産合計
- 760億4100万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 為替差損益（△は益）
- -16億8400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- 無形固定資産合計
- 592億1100万
- 減価償却費
- 85億6800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -100億
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 為替差損益（△は益）
- -14億6900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- 無形固定資産合計
- 460億4800万
- 減価償却費
- 77億400万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 為替差損益（△は益）
- -14億7900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- 無形固定資産合計
- 424億8400万
- 減価償却費
- 65億9200万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- 無形固定資産合計
- 416億4000万
- 減価償却費
- 45億7300万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 423億4400万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- 無形固定資産合計
- 423億5900万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 146億2000万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 無形固定資産合計
- 447億9700万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 23億3000万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
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- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- 無形固定資産合計
- 395億500万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 72億9700万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- 無形固定資産合計
- 452億9200万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 48億7800万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
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- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- 無形固定資産合計
- 451億1400万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 66億7700万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
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- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- 無形固定資産合計
- 422億8500万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 3億8800万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
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- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- 無形固定資産合計
- 358億4500万
- 減価償却費
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 33億7700万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 為替差損益（△は益）
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- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万
- 無形固定資産合計
- 310億8000万
- 減価償却費
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- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 26億6000万