資産の部 - プロダクトビジネス、退職給付制度終了益、研究開発費 - ディスプレイデバイス他6件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -195億6400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -94億4200万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆5853億
- 減価償却累計額
- -1兆8375億
- 長期前払費用
- 356億7500万
- 自己株式の取得
- -3億6900万
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -280億4100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -144億
- 機械装置及び運搬具
- 1兆5908億
- 減価償却累計額
- -1兆8756億
- 長期前払費用
- 324億6100万
- 自己株式の取得
- -1億7600万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- 19億1300万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -21億7800万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6086億
- 減価償却累計額
- -1兆9359億
- 長期前払費用
- 359億9800万
- 自己株式の取得
- -8000万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- 16億3100万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -130億3400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 326億8700万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6077億
- 減価償却累計額
- -2兆489億
- 長期前払費用
- 373億400万
- 自己株式の取得
- -6800万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- 0
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -49億8800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 936億3400万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6035億
- 減価償却累計額
- -2兆1789億
- 長期前払費用
- 697億8000万
- 自己株式の取得
- -1800万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- 288億3800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 4363億9800万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2926億
- 減価償却累計額
- -1兆9942億
- 長期前払費用
- 310億1600万
- 自己株式の取得
- -1000万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 27億4700万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆3044億
- 減価償却累計額
- -2兆323億
- 長期前払費用
- 289億1800万
- 自己株式の取得
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 64億5300万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2780億
- 減価償却累計額
- -2兆174億
- 長期前払費用
- 134億2000万
- 自己株式の取得
- -
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1769億3700万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2440億
- 減価償却累計額
- -1兆9601億
- 長期前払費用
- 95億7500万
- 自己株式の取得
- -
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -3671億1400万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1551億
- 減価償却累計額
- -1兆8466億
- 長期前払費用
- 67億8200万
- 自己株式の取得
- -
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -392億4000万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2091億
- 減価償却累計額
- -1兆8282億
- 長期前払費用
- 71億5000万
- 自己株式の取得
- -
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 205億4700万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1850億
- 減価償却累計額
- -1兆8238億
- 長期前払費用
- 59億8200万
- 自己株式の取得
- -
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 1573億5500万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1516億
- 減価償却累計額
- -1兆7493億
- 長期前払費用
- 51億7500万
- 自己株式の取得
- -
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付制度終了益
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -893億9800万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1626億
- 減価償却累計額
- -1兆7548億
- 長期前払費用
- 47億4200万
- 自己株式の取得
- -
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 退職給付制度終了益
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- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 222億3700万
- 当期変動額合計
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- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1024億9300万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1910億
- 減価償却累計額
- -1兆7898億
- 長期前払費用
- 33億2900万
- 自己株式の取得
- -
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 退職給付制度終了益
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- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 204億700万
- 当期変動額合計
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- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 258億5400万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1819億
- 減価償却累計額
- -1兆8174億
- 長期前払費用
- 25億7300万
- 自己株式の取得
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2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 退職給付制度終了益
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- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 191億2600万
- 当期変動額合計
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- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 74億3900万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1647億
- 減価償却累計額
- -1兆7984億
- 長期前払費用
- 20億9600万
- 自己株式の取得
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