資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2007年3月
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3949億6200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2222億2900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1595億5700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 操業補償
- 56億5300万
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 2690億7600万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 操業補償
- 87億8400万
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 843億8400万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 843億8400万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 1億2500万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- 26億6900万
- 資本準備金
- 12億5000万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- 29億9100万
- 資本準備金
- -