資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 操業補償
- 56億5300万
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- 1兆5992億
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 操業補償
- 87億8400万
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- 1兆8181億
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- 1兆5966億
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
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2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- -
- 売上高 - プロダクトビジネス
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2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- 26億6900万
- 売上高 - プロダクトビジネス
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2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 操業補償
- -
- その他の引当金
- 29億9100万
- 売上高 - プロダクトビジネス
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