資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2008年3月
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2222億2900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1595億5700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 66億5600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 減価償却費
- 85億6800万
- 減損損失
- 789億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 減価償却費
- 77億400万
- 減損損失
- 117億7000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 減価償却費
- 65億9200万
- 減損損失
- 1040億1500万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 減価償却費
- 45億7300万
- 減損損失
- 247億4800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 346億6800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 19億4300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 173億100万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 34億300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 64億1700万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 227億300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 2205億5300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 減価償却費
- -
- 減損損失
- 1223億3200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万