6753 シャープ

時価

6400億円

PER 予

127.78倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - プロダクトビジネス	投資活動によるキャッシュ・フロー	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	退職給付に係る調整累計額	減価償却費	減損損失	助成金の受取額
2008/03	-	-3950億	-	-	-	-	-
2009/03	-	-2222億赤縮	-	-	-	-	-
2010/03	-	-2538億赤拡	-	-	-	-	-
2011/03	-	-2446億赤縮	-14百万	-	-	-	-
2012/03	-	-1596億赤縮	-	-	-	66.6億	-
2013/03	8894億	71.1億黒転	-	-	85.7億	789億大幅増	100億
2014/03	8395億 -5.6%	-849億赤転	-	-1094億	77億 -10.1%	118億 -85.1%	-
2015/03	7781億 -7.3%	-160億赤縮	-	-796億赤縮	65.9億 -14.4%	1040億 +783.7%	-
2016/03	-	-405億赤拡	-	-1008億赤拡	45.7億 -30.6%	247億 -76.2%	-
2017/03	-	-907億赤拡	-	-953億赤縮	-	347億 +40.1%	-
2018/03	-	-1260億赤拡	-	-793億赤縮	-	19.4億 -94.4%	-
2019/03	-	-1681億赤拡	-	-762億赤縮	-	173億 +790.4%	-
2020/03	-	-1282億赤縮	-	-436億赤縮	-	34億 -80.3%	-
2021/03	-	-141億赤縮	-	-176億赤縮	-	64.2億 +88.6%	-
2022/03	-	-314億赤拡	-	-37.5億赤縮	-	227億 +253.8%	-
2023/03	-	-410億赤拡	-	-162億赤拡	-	2206億 +871.5%	-
2024/03	-	109億黒転	-	-13.8億赤縮	-	1223億 -44.5%	-

2008年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -3949億6200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費: -
減損損失: -
助成金の受取額: -

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2222億2900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費: -
減損損失: -
助成金の受取額: -

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2538億500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費: -
減損損失: -
助成金の受取額: -

2011年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2446億1300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -1400万
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費: -
減損損失: -
助成金の受取額: -

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1595億5700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費: -
減損損失: 66億5600万
助成金の受取額: -

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
投資活動によるキャッシュ・フロー: 71億1000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費: 85億6800万
減損損失: 789億2200万
助成金の受取額: 100億

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -849億4000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -1093億6700万
減価償却費: 77億400万
減損損失: 117億7000万
助成金の受取額: -

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -160億4300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -795億6600万
減価償却費: 65億9200万
減損損失: 1040億1500万
助成金の受取額: -

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -405億1300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -1007億9900万
減価償却費: 45億7300万
減損損失: 247億4800万
助成金の受取額: -

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -906億7700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -952億9600万
減価償却費: -
減損損失: 346億6800万
助成金の受取額: -

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1260億600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -793億3000万
減価償却費: -
減損損失: 19億4300万
助成金の受取額: -

2019年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1680億5200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -762億800万
減価償却費: -
減損損失: 173億100万
助成金の受取額: -

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1282億4900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -436億4600万
減価償却費: -
減損損失: 34億300万
助成金の受取額: -

2021年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -141億1400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -176億1700万
減価償却費: -
減損損失: 64億1700万
助成金の受取額: -

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -314億4800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -37億4500万
減価償却費: -
減損損失: 227億300万
助成金の受取額: -

2023年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -409億6700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -162億1100万
減価償却費: -
減損損失: 2205億5300万
助成金の受取額: -

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 108億7500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付に係る調整累計額: -13億8100万
減価償却費: -
減損損失: 1223億3200万
助成金の受取額: -