資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2007年3月
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3949億6200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- 12億400万
- 繰越利益剰余金
- 921億5100万
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2222億2900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -9億4900万
- 繰越利益剰余金
- -1113億6400万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 3億3900万
- 当期変動額合計
- 120億2000万
- 繰越利益剰余金
- -41億4000万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 0
- 当期変動額合計
- 12億5900万
- 繰越利益剰余金
- 332億6100万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1595億5700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -33億8600万
- 繰越利益剰余金
- -3405億8400万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -90億6000万
- 繰越利益剰余金
- -5250億3000万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 繰越利益剰余金
- -208億300万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 繰越利益剰余金
- -2240億3700万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 繰越利益剰余金
- -2679億2100万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 繰越利益剰余金
- -2861億500万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 繰越利益剰余金
- 671億800万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 繰越利益剰余金
- 948億3200万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 繰越利益剰余金
- 1089億4300万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
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- 当期変動額合計
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- 繰越利益剰余金
- 458億6100万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
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- 当期変動額合計
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- 繰越利益剰余金
- 1091億9900万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
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- 当期変動額合計
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- 繰越利益剰余金
- -579億2000万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
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- 当期変動額合計
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- 繰越利益剰余金
- -1699億5200万