資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- -
- 別途積立金の取崩
- -1300億
- 固定資産賃貸費用
- 94億5500万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- -
- 別途積立金の取崩
- -400億
- 固定資産賃貸費用
- 94億4900万
2012年3月
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- -
- 別途積立金の取崩
- -3470億
- 固定資産賃貸費用
- -
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- -
2016年3月
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 18億8900万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- -
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 24億9900万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- 104億6400万
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 27億4600万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- 171億6500万
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 25億1700万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- 106億200万
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 23億6000万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- 81億6400万
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 23億2300万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
- 61億1900万
- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 34億7100万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ICT
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- 別途積立金の取崩
- -
- 固定資産賃貸費用
- 32億1500万