資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他5件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- -5102億8300万
- 自己株式の取得
- -1000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 当期変動額合計
- 723億3600万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 当期変動額合計
- -1624億6100万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- -500万
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 当期変動額合計
- -757億2600万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- 14億1200万
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- 130億1500万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 当期変動額合計
- 3390億1200万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- 8億5900万
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- 109億4000万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 当期変動額合計
- 939億1200万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 当期変動額合計
- -443億8200万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 当期変動額合計
- -871億5500万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 当期変動額合計
- 931億8000万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 当期変動額合計
- 1051億2900万
- 自己株式の取得
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
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- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 当期変動額合計
- -2467億6300万
- 自己株式の取得
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- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
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- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 当期変動額合計
- -649億3700万
- 自己株式の取得
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- セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギーソリューション
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- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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