資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他5件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- -5102億8300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 1609億5600万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 当期変動額合計
- 723億3600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 1069億3700万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 当期変動額合計
- -1624億6100万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 967億3100万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 当期変動額合計
- -757億2600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- 145億500万
- その他
- 762億1400万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 当期変動額合計
- 3390億1200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- 163億300万
- その他
- 1266億9700万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 当期変動額合計
- 939億1200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 1182億6300万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 当期変動額合計
- -443億8200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 950億4500万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 当期変動額合計
- -871億5500万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 1422億6800万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 当期変動額合計
- 931億8000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- 462億5500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 1300億9800万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 当期変動額合計
- 1051億2900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- 425億9200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 1481億6500万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 当期変動額合計
- -2467億6300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- 237億2900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 907億1300万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 当期変動額合計
- -649億3700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ディスプレイデバイス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信
- -
- その他
- 909億9800万