資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3949億6200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上高 - デバイスビジネス
- -
- 預り金
- 233億2200万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2222億2900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上高 - デバイスビジネス
- -
- 預り金
- 324億7600万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 722億6400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 売上高 - デバイスビジネス
- -
- 預り金
- 700億800万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1595億5700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上高 - デバイスビジネス
- -
- 預り金
- 734億8200万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
- 1兆1175億
- 預り金
- 394億3700万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 当期変動額合計
- 76億6100万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
- 1兆3174億
- 預り金
- 356億5400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上高 - デバイスビジネス
- 1兆3485億
- 預り金
- 343億9400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 1108億9000万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 458億8500万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 当期変動額合計
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2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 460億6300万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
- 当期変動額合計
- -
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 659億3700万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 当期変動額合計
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2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 871億4300万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 当期変動額合計
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2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 1177億8900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 当期変動額合計
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2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 774億2300万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 当期変動額合計
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2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 売上高 - デバイスビジネス
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- 預り金
- 510億8400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 当期変動額合計
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