資産の部 - プロダクトビジネス、製品保証引当金繰入額、持分法の適用範囲の変動他6件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- 807億3700万
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆6627億
- 法人税等の支払額
- -522億4800万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 107億8900万
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -1315億2400万
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆3923億
- 法人税等の支払額
- -334億1200万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 127億4500万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 当期純損失（△）
- 43億9700万
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆2295億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 123億2800万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 当期純損失（△）
- 124億5800万
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆4523億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 120億9400万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 当期純損失（△）
- -3598億4600万
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆438億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 89億4500万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 製品保証引当金繰入額
- 75億4600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 当期純損失（△）
- -5298億8100万
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆2180億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 40億5100万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 製品保証引当金繰入額
- 112億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆3963億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 42億5000万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 製品保証引当金繰入額
- 153億6600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆3977億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 9071億4300万
- 固定資産賃貸料
- 42億8800万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- 160億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆2282億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 7715億4800万
- 固定資産賃貸料
- 38億800万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 1兆6667億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8420億1000万
- 固定資産賃貸料
- 37億9100万
2018年3月
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 1兆9746億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 40億9000万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- 311億6100万
- 売上原価
- 1兆8570億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 34億4400万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- 368億2100万
- 売上原価
- 2兆45億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 35億
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- 350億3700万
- 売上原価
- 2兆638億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 34億6500万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 2兆2172億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 43億9600万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 製品保証引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 業務委託費
- -
- 売上原価
- 1兆9740億
- 法人税等の支払額
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産賃貸料
- 45億8000万