持分法の適用範囲の変動、研究開発費 - ディスプレイデバイス、配当金の支払額他2件
2019年3月
2020年3月
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 配当金の支払額
- -109億8000万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エレクトロニックデバイス
- 126億9200万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 222億3700万
- 配当金の支払額
- -183億1200万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エレクトロニックデバイス
- 69億8800万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 204億700万
- 配当金の支払額
- -244億2500万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エレクトロニックデバイス
- 147億9900万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 191億2600万
- 配当金の支払額
- -2500万
- 売上高 - プロダクトビジネス
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エレクトロニックデバイス
- 135億8300万