業務委託料、売上債権の増減額（△は増加）、減価償却費 - ディスプレイデバイス他2件
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 39億3100万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -13億7000万
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 1021億1900万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -7億7500万
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -873億100万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -7億2600万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 268億7200万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -6億7200万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 165億7100万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -4億1600万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -132億2300万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -4億7500万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 192億5800万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -2億6500万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 587億7000万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -9億4200万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 984億4900万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -22億5900万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -839億1400万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -25億4800万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -853億7300万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -20億9500万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -390億6400万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- 280億2900万
- 貸倒引当金
- -24億8000万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 1017億6600万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -24億2600万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -87億8100万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 172億1000万
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -13億6800万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 181億8200万
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -25億5900万
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 275億800万
- 研究開発費 - スマートホーム
- -
- 貸倒引当金
- -24億4500万