6753 シャープ

時価

6406億円

PER 予

127.91倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、売上債権の増減額（△は増加）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	業務委託料		売上債権の増減額（△は増加）		減価償却費 - エレクトロニックデバイス		セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス		持分法適用会社に対する持分相当額
2008/03	-		39.3億		-		-		-
2009/03	-		1021億	大幅増	-		-		-
2010/03	-		-873億	赤転	-		-		-
2011/03	-		269億	黒転	-		-		-2.36億
2012/03	-		166億	-38.3%	-		-		1.78億	黒転
2013/03	282億		-132億	赤転	-		-		0.75億	-57.9%
2014/03	280億	-1%	193億	黒転	-		-		4.09億	+445.3%
2015/03	281億	+0.5%	588億	+205.2%	-		4.43億		4.61億	+12.7%
2016/03	270億	-4%	984億	+67.5%	-		124億	大幅増	-3.51億	赤転
2017/03	256億	-5.3%	-839億	赤転	-		-		-4.85億	赤拡
2018/03	215億	-15.7%	-854億	赤拡	-		-		-2.92億	赤縮
2019/03	213億	-1%	-391億	赤縮	-		-		3.67億	黒転
2020/03	314億	+47.1%	1018億	黒転	-		-		-5.73億	赤転
2021/03	280億	-10.8%	-87.8億	赤転	187億		-		15.2億	黒転
2022/03	287億	+2.4%	-		184億	-1.8%	-		23.7億	+55.5%
2023/03	267億	-7%	-		190億	+3.3%	-		-78.8億	赤転
2024/03	-		-		-		-		54.6億	黒転

2008年3月

業務委託料: -
売上債権の増減額（△は増加）: 39億3100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2009年3月

業務委託料: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1021億1900万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2010年3月

業務委託料: -
売上債権の増減額（△は増加）: -873億100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2011年3月

業務委託料: -
売上債権の増減額（△は増加）: 268億7200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億3600万

2012年3月

業務委託料: -
売上債権の増減額（△は増加）: 165億7100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億7800万

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
売上債権の増減額（△は増加）: -132億2300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 7500万

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
売上債権の増減額（△は増加）: 192億5800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億900万

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
売上債権の増減額（△は増加）: 587億7000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: 4億4300万
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億6100万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
売上債権の増減額（△は増加）: 984億4900万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: 124億1900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -3億5100万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
売上債権の増減額（△は増加）: -839億1400万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -4億8500万

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
売上債権の増減額（△は増加）: -853億7300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億9200万

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
売上債権の増減額（△は増加）: -390億6400万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億6700万

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
売上債権の増減額（△は増加）: 1017億6600万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -5億7300万

2021年3月

業務委託料: 280億200万
売上債権の増減額（△は増加）: -87億8100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 187億1400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 15億2300万

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
売上債権の増減額（△は増加）: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 183億7200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 23億6800万

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
売上債権の増減額（△は増加）: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 189億7200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -78億8200万

2024年3月

業務委託料: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 54億6400万