業務委託料、減損損失 - デバイスビジネス、長期借入金の返済による支出他3件
2007年3月
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -494億4700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- 264億3900万
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -214億5100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- 246億8000万
2010年3月
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -357億100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- 107億5600万
2012年3月
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- 371億8800万
- 長期借入金の返済による支出
- -160億3200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- 14億6900万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- 2800万
- 長期借入金の返済による支出
- -366億6500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- 1億2500万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- 854億2300万
- 長期借入金の返済による支出
- -341億7900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- 400万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -550億1500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 特別償却準備金
- 200万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -192億400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- 433億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- -
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -201億6000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- 406億1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- -
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -211億8900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- 276億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- -
2020年3月
2021年3月
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -145億1300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
- -
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 長期借入金の返済による支出
- -109億800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金
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