6753 シャープ

時価

6308億円

PER 予

125.96倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.42倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、製品他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	業務委託料	持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス	製品	資産の部 - スマートビジネスソリューション	事業構造改革費用	売上債権の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	531億	-	-	39.3億
2009/03	-	-	539億 +1.6%	-	-	1021億大幅増
2010/03	-	-	702億 +30.1%	-	-	-873億赤転
2011/03	-	-	908億 +29.4%	-	-	269億黒転
2012/03	-	-	911億 +0.3%	-	-	166億 -38.3%
2013/03	282億	708億	547億 -40%	-	-	-132億赤転
2014/03	280億 -1%	752億 +6.3%	1605億 +193.5%	-	-	193億黒転
2015/03	281億 +0.5%	725億 -3.6%	2131億 +32.8%	-	-	588億 +205.2%
2016/03	270億 -4%	-	1257億 -41%	-	-	984億 +67.5%
2017/03	256億 -5.3%	-	1467億 +16.7%	1557億	-	-839億赤転
2018/03	215億 -15.7%	-	1537億 +4.8%	1755億 +12.7%	-	-854億赤拡
2019/03	213億 -1%	-	1602億 +4.2%	1765億 +0.6%	-	-391億赤縮
2020/03	314億 +47.1%	-	1569億 -2.1%	-	-	1018億黒転
2021/03	280億 -10.8%	-	1333億 -15%	-	-	-87.8億赤転
2022/03	287億 +2.4%	-	1656億 +24.2%	-	-	-
2023/03	267億 -7%	-	1718億 +3.7%	-	44.5億	-
2024/03	-	-	-	-	118億 +164.6%	-

2008年3月

業務委託料: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 531億
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 39億3100万

2009年3月

業務委託料: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 539億4100万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1021億1900万

2010年3月

業務委託料: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 701億6300万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -873億100万

2011年3月

業務委託料: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 907億6800万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 268億7200万

2012年3月

業務委託料: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 910億6900万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 165億7100万

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 707億5500万
製品: 546億8000万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -132億2300万

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 752億1700万
製品: 1604億6000万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 192億5800万

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 725億700万
製品: 2131億2400万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 587億7000万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1257億1000万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 984億4900万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1467億800万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: 1557億4400万
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -839億1400万

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1537億1700万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: 1755億2200万
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -853億7300万

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1602億400万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: 1765億1200万
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -390億6400万

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1569億500万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1017億6600万

2021年3月

業務委託料: 280億200万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1333億3000万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -87億8100万

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1656億2500万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: 1718億3500万
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: 44億5100万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2024年3月

業務委託料: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
製品: -
資産の部 - スマートビジネスソリューション: -
事業構造改革費用: 117億7700万
売上債権の増減額（△は増加）: -