業務委託料、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、製品他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 701億6300万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -21億7800万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 907億6800万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 326億8700万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 910億6900万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 936億3400万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 製品
- 546億8000万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 4363億9800万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 製品
- 1604億6000万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 27億4700万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 製品
- 2131億2400万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 64億5300万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1257億1000万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1769億3700万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1467億800万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- 1557億4400万
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -3671億1400万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1537億1700万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- 1755億2200万
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -392億4000万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1602億400万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- 1765億1200万
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 205億4700万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1569億500万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 1573億5500万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1333億3000万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -893億9800万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1656億2500万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1024億9300万
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- 1718億3500万
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- 44億5100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 258億5400万
2024年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 製品
- -
- 資産の部 - スマートビジネスソリューション
- -
- 事業構造改革費用
- 117億7700万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 74億3900万