6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、営業外収益計、従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	業務委託料	営業外収益計	従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス	連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入	減価償却費 - 電子デバイス	事業構造改革費用
2008/03	-	364億	-	-	-	-
2009/03	-	310億 -14.9%	-	283億	-	584億
2010/03	-	235億 -24.2%	-	0 -100%	-	201億 -65.6%
2011/03	-	375億 +59.7%	-	-	-	127億 -37%
2012/03	-	235億 -37.3%	-	0	-	1171億 +825.4%
2013/03	282億	148億 -37.2%	-	651億	-	1434億 +22.4%
2014/03	280億 -1%	195億 +32.1%	-	-	-	-
2015/03	281億 +0.5%	222億 +13.8%	-	-	73.2億	212億 -85.2%
2016/03	270億 -4%	212億 -4.5%	-	-	46.7億 -36.2%	382億 +79.7%
2017/03	256億 -5.3%	128億 -39.6%	-	-	40.3億 -13.8%	-
2018/03	215億 -15.7%	222億 +73.8%	-	-	-	-
2019/03	213億 -1%	230億 +3.3%	11,204	-	-	3.55億 -99.1%
2020/03	314億 +47.1%	216億 -5.7%	-	-	-	3.32億 -6.5%
2021/03	280億 -10.8%	226億 +4.4%	-	-	-	-
2022/03	287億 +2.4%	500億 +121.5%	-	-	-	-
2023/03	267億 -7%	407億 -18.7%	-	-	-	-
2024/03	-	401億 -1.5%	-	-	-	-

2008年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 363億9100万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: -

2009年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 309億5700万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 282億7800万
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: 584億3900万

2010年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 234億7500万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: 200億7800万

2011年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 374億8700万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: 126億5500万

2012年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 234億9500万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: 1171億1000万

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
営業外収益計: 147億5600万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 651億4300万
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: 1433億9700万

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
営業外収益計: 194億8800万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: -

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
営業外収益計: 221億8100万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: 73億1500万
事業構造改革費用: 212億3900万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
営業外収益計: 211億8600万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: 46億7000万
事業構造改革費用: 381億6500万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
営業外収益計: 127億8700万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: 40億2700万
事業構造改革費用: -

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
営業外収益計: 222億1900万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: -

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
営業外収益計: 229億5400万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 11,204
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: 3億5500万

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
営業外収益計: 216億4400万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: 3億3200万

2021年3月

業務委託料: 280億200万
営業外収益計: 225億9000万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: -

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
営業外収益計: 500億3800万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: -

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
営業外収益計: 406億8300万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: -

2024年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 400億8400万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
減価償却費 - 電子デバイス: -
事業構造改革費用: -