6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、営業外収益計、顧客との契約から生じた債権他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	業務委託料	営業外収益計	顧客との契約から生じた債権	営業外費用計	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション	持分法の適用範囲の変動	設備投資額 - スマートホーム	買付契約評価引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-	364億	-	517億	-	-	-	-
2009/03	-	310億 -14.9%	-	579億 +12%	-	-	-	-
2010/03	-	235億 -24.2%	-	444億 -23.4%	-	-26百万	-	-
2011/03	-	375億 +59.7%	-	573億 +29%	-	996百万黒転	-	-
2012/03	-	235億 -37.3%	-	514億 -10.3%	-	169百万 -83%	-	-
2013/03	282億	148億 -37.2%	-	750億 +45.9%	-	0 -100%	-	-
2014/03	280億 -1%	195億 +32.1%	-	748億 -0.3%	-	-	-	-
2015/03	281億 +0.5%	222億 +13.8%	-	706億 -5.5%	-	-	-	547億
2016/03	270億 -4%	212億 -4.5%	-	517億 -26.8%	-	-	-	24.7億 -95.5%
2017/03	256億 -5.3%	128億 -39.6%	-	502億 -2.9%	101億	-	-	-85.1億赤転
2018/03	215億 -15.7%	222億 +73.8%	-	230億 -54.1%	173億 +70.1%	-	-	-272億赤拡
2019/03	213億 -1%	230億 +3.3%	-	375億 +62.8%	111億 -35.9%	-	24.2億	-42.5億赤縮
2020/03	314億 +47.1%	216億 -5.7%	-	229億 -38.8%	-	-	-	0.09億黒転
2021/03	280億 -10.8%	226億 +4.4%	-	425億 +85.4%	-	-	-	-171億赤転
2022/03	287億 +2.4%	500億 +121.5%	4773億	198億 -53.5%	-	-	-	-
2023/03	267億 -7%	407億 -18.7%	4331億 -9.3%	455億 +129.7%	-	-	-	-
2024/03	224億 -15.9%	401億 -1.5%	4013億 -7.3%	268億 -41%	-	-	-	-

2008年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 363億9100万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 516億8400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2009年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 309億5700万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 579億700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2010年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 234億7500万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 443億8300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2011年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 374億8700万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 572億5900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2012年3月

業務委託料: -
営業外収益計: 234億9500万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 513億8000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
営業外収益計: 147億5600万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 749億7800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: 0
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
営業外収益計: 194億8800万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 747億7100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
営業外収益計: 221億8100万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 706億4200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: 546億5500万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
営業外収益計: 211億8600万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 516億7900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: 24億6900万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
営業外収益計: 127億8700万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 501億7100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: 101億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -85億500万

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
営業外収益計: 222億1900万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 230億2400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: 172億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -272億4800万

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
営業外収益計: 229億5400万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 374億9400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: 110億6400万
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: 24億1800万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -42億4500万

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
営業外収益計: 216億4400万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 229億3300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: 900万

2021年3月

業務委託料: 280億200万
営業外収益計: 225億9000万
顧客との契約から生じた債権: -
営業外費用計: 425億2700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -171億3300万

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
営業外収益計: 500億3800万
顧客との契約から生じた債権: 4772億6900万
営業外費用計: 197億9000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
営業外収益計: 406億8300万
顧客との契約から生じた債権: 4331億600万
営業外費用計: 454億5100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

業務委託料: 224億2500万
営業外収益計: 400億8400万
顧客との契約から生じた債権: 4013億800万
営業外費用計: 268億2500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - スマートホーム: -
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -