業務委託料、訴訟損失引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 訴訟損失引当金
- 323億2100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -810億7500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 訴訟損失引当金
- 216億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1989億8400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 訴訟損失引当金
- 41億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 173億3900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- 348億4100万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 訴訟損失引当金
- 2億
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -188億6600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- 245億7200万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 訴訟損失引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1272億3100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- 433億7100万
2018年3月
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 訴訟損失引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 783億500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- 468億3600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 訴訟損失引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 684億5300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- 131億2800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 訴訟損失引当金
- 6億4200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 2046億4200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- 173億8700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
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2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 訴訟損失引当金
- 122億8800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 751億5700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- 249億6600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
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2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 訴訟損失引当金
- 6億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 147億4600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 8Kエコシステム
- 134億2100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
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