業務委託料、外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム、特別償却準備金の取崩他2件
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -68億5000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -854億9200万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -54億5300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1285億3900万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -38億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -281億6400万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 64億4000万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -237億1900万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 365億3800万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 8044億8900万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1059億2700万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 1兆517億
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -90億1300万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 9604億9500万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 161億2600万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -310億5400万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 43億6000万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -53億6200万
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 22億700万
2024年3月
- 業務委託料
- -
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -29億8200万