業務委託料、受取手形裏書譲渡高、連結子会社の決算期の変更に伴う増減他7件
2007年3月
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -13億7000万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 1兆2418億
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -7億7500万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 1兆484億
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -19億5600万
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -7億2600万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 1兆658億
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- 0
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -6億7200万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 1兆486億
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -4億1600万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- 229億5600万
- 純資産の部合計
- 6451億2000万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -4億7500万
- 操業補償
- 56億5300万
- 前払年金費用
- 195億2400万
- 純資産の部合計
- 1348億3700万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -2億6500万
- 操業補償
- 87億8400万
- 前払年金費用
- 134億6400万
- 純資産の部合計
- 2071億7300万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- 6億7800万
- 貸倒引当金
- -9億4200万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- 53億1600万
- 純資産の部合計
- 445億1500万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -22億5900万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- -312億1100万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -25億4800万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 3078億100万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -20億9500万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 4017億1300万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -24億8000万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 3573億3100万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 受取手形裏書譲渡高
- 6億1800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -24億2600万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 2709億5900万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 受取手形裏書譲渡高
- 5億4900万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -13億6800万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 3641億3900万
- 固定資産受贈益
- 66億7500万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 受取手形裏書譲渡高
- 10億1800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -25億5900万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 4692億6900万
- 固定資産受贈益
- 13億2900万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 受取手形裏書譲渡高
- 1億9100万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -24億4500万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 2223億6200万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
2024年3月
- 業務委託料
- 224億2500万
- 受取手形裏書譲渡高
- 9100万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 貸倒引当金
- -14億8500万
- 操業補償
- -
- 前払年金費用
- -
- 純資産の部合計
- 1574億2400万
- 固定資産受贈益
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万