6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、受取手形裏書譲渡高、土地他4件

【期間】

通期

年度	業務委託料	受取手形裏書譲渡高	土地	持分法の適用範囲の変動	製品期末たな卸高	連結範囲の変動	減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
2008/03	-	-	904億	-	531億	-	-
2009/03	-	-	977億 +8%	-	539億 +1.6%	-	-
2010/03	-	-	1016億 +4%	-26百万	702億 +30.1%	-10.9億	-
2011/03	-	-	1001億 -1.4%	996百万黒転	908億 +29.4%	-4.38億赤縮	-
2012/03	-	-	988億 -1.3%	169百万 -83%	911億 +0.3%	1.13億黒転	-
2013/03	282億	-	944億 -4.4%	0 -100%	547億 -40%	0 -100%	-
2014/03	280億 -1%	-	928億 -1.8%	-	-	-	-
2015/03	281億 +0.5%	-	876億 -5.6%	-	-	-	320億
2016/03	270億 -4%	-	854億 -2.6%	-	-	-	297億 -7.4%
2017/03	256億 -5.3%	-	958億 +12.2%	-	-	-	-
2018/03	215億 -15.7%	-	921億 -3.8%	-	-	-	-
2019/03	213億 -1%	-	832億 -9.6%	-	-	-	-
2020/03	314億 +47.1%	6.18億	824億 -1.1%	-	-	-	-
2021/03	280億 -10.8%	5.49億 -11.2%	836億 +1.5%	-	-	-	-
2022/03	287億 +2.4%	10.2億 +85.4%	837億 +0.1%	-	-	-	-
2023/03	267億 -7%	1.91億 -81.2%	765億 -8.7%	-	-	-	-
2024/03	-	-	696億 -8.9%	-	-	-	-

2008年3月

業務委託料: -
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 904億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: 531億
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2009年3月

業務委託料: -
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 976億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: 539億4100万
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2010年3月

業務委託料: -
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 1015億7300万
持分法の適用範囲の変動: -2600万
製品期末たな卸高: 701億6300万
連結範囲の変動: -10億9000万
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2011年3月

業務委託料: -
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 1001億2400万
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
製品期末たな卸高: 907億6800万
連結範囲の変動: -4億3800万
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2012年3月

業務委託料: -
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 988億4000万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
製品期末たな卸高: 910億6900万
連結範囲の変動: 1億1300万
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 944億4800万
持分法の適用範囲の変動: 0
製品期末たな卸高: 546億8000万
連結範囲の変動: 0
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 927億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 876億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: 320億2800万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 853億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: 296億5100万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 957億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 921億600万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 832億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
受取手形裏書譲渡高: 6億1800万
土地: 823億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2021年3月

業務委託料: 280億200万
受取手形裏書譲渡高: 5億4900万
土地: 836億
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
受取手形裏書譲渡高: 10億1800万
土地: 837億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
受取手形裏書譲渡高: 1億9100万
土地: 764億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2024年3月

業務委託料: -
受取手形裏書譲渡高: -
土地: 696億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
製品期末たな卸高: -
連結範囲の変動: -
減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス: -