流動負債計、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス、減損損失 - デバイスビジネス他4件
2008年3月
- 流動負債計
- 1兆4313億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 1836億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -577億
2009年3月
- 流動負債計
- 1兆1899億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- -554億8100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -93億8700万
2010年3月
- 流動負債計
- 1兆2239億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 519億300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -76億2000万
2011年3月
- 流動負債計
- 1兆2459億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 788億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -355億
2012年3月
- 流動負債計
- 1兆3910億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- -375億5200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -125億5500万
2013年3月
- 流動負債計
- 1兆6675億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- 421億9800万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- 371億8800万
- 全事業営業損失（△）
- -1462億6600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -232億7900万
2014年3月
- 流動負債計
- 1兆5516億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- 968億200万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- 2800万
- 全事業営業損失（△）
- 1085億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -375億500万
2015年3月
- 流動負債計
- 1兆6869億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -122億9500万
- 減損損失 - デバイスビジネス
- 854億2300万
- 全事業営業損失（△）
- -480億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -1031億3400万
2016年3月
- 流動負債計
- 1兆3748億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- -1619億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -41億3200万
2017年3月
- 流動負債計
- 8016億3700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 624億5400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -218億1200万
2018年3月
2019年3月
- 流動負債計
- 8118億7800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 773億8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -100億
2020年3月
- 流動負債計
- 8645億8300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 514億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 社債の償還による支出
- -300億
2021年3月
- 流動負債計
- 8855億8200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 831億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
- 社債の償還による支出
- -
2022年3月
- 流動負債計
- 8081億9800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- 847億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
- 社債の償還による支出
- -
2023年3月
- 流動負債計
- 8825億6300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
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- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- -257億1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
- 社債の償還による支出
- -
2024年3月
- 流動負債計
- 8563億5700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - デバイスビジネス
- -
- 全事業営業損失（△）
- -203億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 148億6900万
- 社債の償還による支出
- -