営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2008年3月31日
- 1836億9200万
- 2009年3月31日
- -554億8100万
- 2010年3月31日
- 519億300万
- 2011年3月31日 +52.01%
- 788億9600万
- 2012年3月31日
- -375億5200万
- 2013年3月31日 -289.5%
- -1462億6600万
- 2014年3月31日
- 1085億6000万
- 2015年3月31日
- -480億6500万
- 2016年3月31日 -236.97%
- -1619億6700万
- 2017年3月31日
- 624億5400万
- 2018年3月31日 +44.31%
- 901億2500万
- 2019年3月31日 -14.13%
- 773億8800万
- 2020年3月31日 -33.5%
- 514億6400万
- 2021年3月31日 +61.5%
- 831億1200万
- 2022年3月31日 +1.93%
- 847億1600万
- 2023年3月31日
- -257億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 1209億4700万
- 2009年3月31日
- -877億3900万
- 2010年3月31日
- -169億7700万
- 2011年3月31日
- 100億1400万
- 2012年3月31日
- -1149億2700万
- 2013年3月31日 -73.09%
- -1989億3100万
- 2014年3月31日
- 265億6900万
- 2015年3月31日
- -765億4700万
- 2016年3月31日 -113.65%
- -1635億4300万
- 2017年3月31日
- 362億8800万
- 2018年3月31日 +61.09%
- 584億5800万
- 2019年3月31日 -21.53%
- 458億7000万
- 2020年3月31日 -49.74%
- 230億5300万
- 2021年3月31日 +167.18%
- 615億9400万
- 2022年3月31日 -75.62%
- 150億1400万
- 2023年3月31日
- -26億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額4,785百万円は、当社の研究開発部門及び本社部門における増加額であります。2023/06/28 15:00
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下の通りであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△10,137百万円には、セグメント間取引消去△0百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△15,929百万円が含まれております。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び当社の本社部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額653,901百万円には、セグメント間取引消去△5,086百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産658,987百万円が含まれております。全社資産は主として、現金及び預金、当社の投資有価証券、当社の研究開発部門及び本社部門の償却資産であります。
(3)持分法適用会社への投資額の調整額42,189百万円は、主にシャープファイナンス(株)への投資額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,893百万円は、当社の研究開発部門及び本社部門における増加額であります。
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。2023/06/28 15:00 - #3 事業等のリスク
- 2023/06/28 15:00
⑦ 財務状態に及ぼす影響について (リスク)当社グループは、事業資金を銀行等の金融機関からの借入等により調達しており、総資産に対する借入金の割合は、当連結会計年度末では39.9%となっております。当社グループは、借入金等の返済のため、キャッシュ・フローの使途に制限を受け、また、金利水準が上昇した場合に費用の増加を招く可能性があります。既存債務のリファイナンスも含め、必要な資金を必要な時期に適当と考える条件で調達できない等、資金調達が制約されるとともに、資金調達コストが増加する可能性があることから、当社グループの事業、業績及び財政状態が悪影響を受ける可能性があります。当社グループが複数の金融機関との間で締結している借入金に係る契約には財務制限条項が定められているものもあり、今後、当社グループの連結純資産が財務制限条項に定める水準を下回ることとなった場合、又は連結の営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が一定の水準を下回った際に当社が誠実に協議しなかったような場合、さらには、連結経常利益を一定の水準に保てなかった場合や、当社ないし連結子会社が債務超過となった場合等、借入先金融機関の請求により、当該借入金について期限の利益を喪失する可能性があります。こうした当社グループの借入金等への依存及びこれに関連した信用格付けの低下、又は当社グループの財政状態の悪化は、財務状態の強固な競業他社との競争において不利に働く可能性があり、また、借入先又は取引先との契約関係上の問題を生じさせる可能性もあります。 (対応策)㈱みずほ銀行、㈱三菱UFJ銀行は、当社の主たる金融機関であり、必要に応じて両行に対して財政状態の改善策等に関する相談も行っております。また、その他の借入金に係る契約を締結している金融機関とも同様に経営状況につき情報の共有を図っております。必要に応じて都度対応を協議できる体制を構築しており、取引金融機関との良好な関係を保ち、借入金の維持・継続を図っております。なお、安定した資金調達のため、当社グループの主要な借入契約である当社のシンジケートローン契約は、2026年4月までの長期借入契約となっており、主力2行との間で借入総額200,000百万円のコミットメントライン契約も締結しております。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 売上高 6,831百万円2023/06/28 15:00
営業損失(△) △23,626百万円
経常損失(△) △27,492百万円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした中、当社グループは、「海外事業の強化」、「新規領域(新商品/サービス、新規市場、新規事業)の拡大」、「様々なリスクへの対応力強化」の3つの取り組みを推進しました。2023/06/28 15:00
当連結会計年度の業績は、ディスプレイデバイスの売上が減少したものの、スマートライフ、8Kエコシステム、ICT、エレクトロニックデバイスが伸長し、売上高が2,548,117百万円(前年度比102.1%)となりました。営業損益は、エレクトロニックデバイスが増加した一方、その他4セグメントが円安の影響やディスプレイ市況の悪化により大幅に減少し、25,719百万円の営業損失(前年度は84,716百万円の営業利益)となりました。経常損益は、営業損失となったことに加え、営業外損益が持分法による投資損失などの計上により4,768百万円の損失となったことから、30,487百万円の経常損失(前年度は114,964百万円の経常利益)となりました。親会社株主に帰属する当期純損益は、ディスプレイデバイスを中心に220,553百万円の減損損失を計上したことなどから、260,840百万円の親会社株主に帰属する当期純損失(前年度は73,991百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
(セグメント業績) - #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (注)1 セグメント利益又は損失の調整額△10,137百万円には、セグメント間取引消去△0百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△15,929百万円が含まれております。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び当社の本社部門に係る費用であります。2023/06/28 15:00
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。
2 ストック・オプション(新株予約権)の割当て