6753 シャープ

6753
2024/04/22
時価
5313億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-316.49倍
(2010-2023年)
PBR
2.09倍
2010年以降
赤字-19.11倍
(2010-2023年)
配当
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link
CSV,JSON

営業利益又は営業損失(△)

【期間】

連結

2008年3月31日
1836億9200万
2009年3月31日
-554億8100万
2010年3月31日
519億300万
2011年3月31日 +52.01%
788億9600万
2012年3月31日
-375億5200万
2013年3月31日 -289.5%
-1462億6600万
2014年3月31日
1085億6000万
2015年3月31日
-480億6500万
2016年3月31日 -236.97%
-1619億6700万
2017年3月31日
624億5400万
2018年3月31日 +44.31%
901億2500万
2019年3月31日 -14.13%
773億8800万
2020年3月31日 -33.5%
514億6400万
2021年3月31日 +61.5%
831億1200万
2022年3月31日 +1.93%
847億1600万
2023年3月31日
-257億1900万

個別

2008年3月31日
1209億4700万
2009年3月31日
-877億3900万
2010年3月31日
-169億7700万
2011年3月31日
100億1400万
2012年3月31日
-1149億2700万
2013年3月31日 -73.09%
-1989億3100万
2014年3月31日
265億6900万
2015年3月31日
-765億4700万
2016年3月31日 -113.65%
-1635億4300万
2017年3月31日
362億8800万
2018年3月31日 +61.09%
584億5800万
2019年3月31日 -21.53%
458億7000万
2020年3月31日 -49.74%
230億5300万
2021年3月31日 +167.18%
615億9400万
2022年3月31日 -75.62%
150億1400万
2023年3月31日
-26億7100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額4,785百万円は、当社の研究開発部門及び本社部門における増加額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。
2023/06/28 15:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下の通りであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△10,137百万円には、セグメント間取引消去△0百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△15,929百万円が含まれております。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び当社の本社部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額653,901百万円には、セグメント間取引消去△5,086百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産658,987百万円が含まれております。全社資産は主として、現金及び預金、当社の投資有価証券、当社の研究開発部門及び本社部門の償却資産であります。
(3)持分法適用会社への投資額の調整額42,189百万円は、主にシャープファイナンス(株)への投資額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,893百万円は、当社の研究開発部門及び本社部門における増加額であります。
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。2023/06/28 15:00
#3 事業等のリスク
⑦ 財務状態に及ぼす影響について
(リスク)当社グループは、事業資金を銀行等の金融機関からの借入等により調達しており、総資産に対する借入金の割合は、当連結会計年度末では39.9%となっております。当社グループは、借入金等の返済のため、キャッシュ・フローの使途に制限を受け、また、金利水準が上昇した場合に費用の増加を招く可能性があります。既存債務のリファイナンスも含め、必要な資金を必要な時期に適当と考える条件で調達できない等、資金調達が制約されるとともに、資金調達コストが増加する可能性があることから、当社グループの事業、業績及び財政状態が悪影響を受ける可能性があります。当社グループが複数の金融機関との間で締結している借入金に係る契約には財務制限条項が定められているものもあり、今後、当社グループの連結純資産が財務制限条項に定める水準を下回ることとなった場合、又は連結の営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が一定の水準を下回った際に当社が誠実に協議しなかったような場合、さらには、連結経常利益を一定の水準に保てなかった場合や、当社ないし連結子会社が債務超過となった場合等、借入先金融機関の請求により、当該借入金について期限の利益を喪失する可能性があります。こうした当社グループの借入金等への依存及びこれに関連した信用格付けの低下、又は当社グループの財政状態の悪化は、財務状態の強固な競業他社との競争において不利に働く可能性があり、また、借入先又は取引先との契約関係上の問題を生じさせる可能性もあります。
(対応策)㈱みずほ銀行、㈱三菱UFJ銀行は、当社の主たる金融機関であり、必要に応じて両行に対して財政状態の改善策等に関する相談も行っております。また、その他の借入金に係る契約を締結している金融機関とも同様に経営状況につき情報の共有を図っております。必要に応じて都度対応を協議できる体制を構築しており、取引金融機関との良好な関係を保ち、借入金の維持・継続を図っております。なお、安定した資金調達のため、当社グループの主要な借入契約である当社のシンジケートローン契約は、2026年4月までの長期借入契約となっており、主力2行との間で借入総額200,000百万円のコミットメントライン契約も締結しております。
2023/06/28 15:00
#4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
売上高 6,831百万円
営業損失(△) △23,626百万円
経常損失(△) △27,492百万円
2023/06/28 15:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした中、当社グループは、「海外事業の強化」、「新規領域(新商品/サービス、新規市場、新規事業)の拡大」、「様々なリスクへの対応力強化」の3つの取り組みを推進しました。
当連結会計年度の業績は、ディスプレイデバイスの売上が減少したものの、スマートライフ、8Kエコシステム、ICT、エレクトロニックデバイスが伸長し、売上高が2,548,117百万円(前年度比102.1%)となりました。営業損益は、エレクトロニックデバイスが増加した一方、その他4セグメントが円安の影響やディスプレイ市況の悪化により大幅に減少し、25,719百万円の営業損失(前年度は84,716百万円の営業利益)となりました。経常損益は、営業損失となったことに加え、営業外損益が持分法による投資損失などの計上により4,768百万円の損失となったことから、30,487百万円の経常損失(前年度は114,964百万円の経常利益)となりました。親会社株主に帰属する当期純損益は、ディスプレイデバイスを中心に220,553百万円の減損損失を計上したことなどから、260,840百万円の親会社株主に帰属する当期純損失(前年度は73,991百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
0102010_008.png0102010_009.png(セグメント業績)
2023/06/28 15:00
#6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
(注)1 セグメント利益又は損失の調整額△10,137百万円には、セグメント間取引消去△0百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△15,929百万円が含まれております。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び当社の本社部門に係る費用であります。
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。
2 ストック・オプション(新株予約権)の割当て
2023/06/28 15:00