6753 シャープ

時価

6308億円

PER 予

125.96倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.42倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

流動負債計、事業構造改革費用、減価償却費 - ＩｏＴ通信他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	流動負債計		事業構造改革費用		減価償却費 - ＩｏＴ通信		持分法の適用範囲の変動		事業売却損
2008/03	1.43兆		-		-		-		-
2009/03	1.19兆	-16.9%	584億		-		-		-
2010/03	1.22兆	+2.9%	201億	-65.6%	-		-		-
2011/03	1.25兆	+1.8%	127億	-37%	-		-		-
2012/03	1.39兆	+11.7%	1171億	+825.4%	-		-		-
2013/03	1.67兆	+19.9%	1434億	+22.4%	-		-		-
2014/03	1.55兆	-7%	-		-		-		-
2015/03	1.69兆	+8.7%	212億	-85.2%	-		-		-
2016/03	1.37兆	-18.5%	382億	+79.7%	130億		-5百万		-
2017/03	0.8兆	-41.7%	-		109億	-15.9%	-		-
2018/03	0.83兆	+4%	-		-		-		-
2019/03	0.81兆	-2.6%	3.55億	-99.1%	-		-		-
2020/03	0.86兆	+6.5%	3.32億	-6.5%	-		-		-
2021/03	0.89兆	+2.4%	-		-		-		-
2022/03	0.81兆	-8.7%	-		-		-		-
2023/03	0.88兆	+9.2%	-		-		-		-
2024/03	0.86兆	-3%	-		-		-		23.3億

2008年3月

流動負債計: 1兆4313億
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2009年3月

流動負債計: 1兆1899億
事業構造改革費用: 584億3900万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2010年3月

流動負債計: 1兆2239億
事業構造改革費用: 200億7800万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2011年3月

流動負債計: 1兆2459億
事業構造改革費用: 126億5500万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2012年3月

流動負債計: 1兆3910億
事業構造改革費用: 1171億1000万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2013年3月

流動負債計: 1兆6675億
事業構造改革費用: 1433億9700万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2014年3月

流動負債計: 1兆5516億
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2015年3月

流動負債計: 1兆6869億
事業構造改革費用: 212億3900万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2016年3月

流動負債計: 1兆3748億
事業構造改革費用: 381億6500万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: 130億1500万
持分法の適用範囲の変動: -500万
事業売却損: -

2017年3月

流動負債計: 8016億3700万
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: 109億4000万
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2018年3月

流動負債計: 8339億3800万
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2019年3月

流動負債計: 8118億7800万
事業構造改革費用: 3億5500万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2020年3月

流動負債計: 8645億8300万
事業構造改革費用: 3億3200万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2021年3月

流動負債計: 8855億8200万
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2022年3月

流動負債計: 8081億9800万
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2023年3月

流動負債計: 8825億6300万
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: -

2024年3月

流動負債計: 8563億5700万
事業構造改革費用: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業売却損: 23億2700万