流動負債計、和解金の受取額、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他5件
2008年3月
- 流動負債計
- 1兆4313億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 41億1700万
- 法人税
- 497億4600万
- 棚卸資産
- 4543億5200万
2009年3月
- 流動負債計
- 1兆1899億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 35億2400万
- 法人税
- 42億7400万
- 棚卸資産
- 3999億8500万
2010年3月
- 流動負債計
- 1兆2239億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 43億5300万
- 法人税
- 150億9200万
- 棚卸資産
- 4112億6300万
2011年3月
- 流動負債計
- 1兆2459億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 32億3400万
- 法人税
- 269億2700万
- 棚卸資産
- 4860億6000万
2012年3月
- 流動負債計
- 1兆3910億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 21億1400万
- 法人税
- 196億1700万
- 棚卸資産
- 5274億8300万
2013年3月
- 流動負債計
- 1兆6675億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 6億1000万
- 法人税
- 176億700万
- 棚卸資産
- 3107億900万
2014年3月
- 流動負債計
- 1兆5516億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 1億3700万
- 法人税
- 389億6200万
- 棚卸資産
- 2951億2600万
2015年3月
- 流動負債計
- 1兆6869億
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 8300万
- 法人税
- 271億7900万
- 棚卸資産
- 3383億
2016年3月
- 流動負債計
- 1兆3748億
- 和解金の受取額
- 81億4500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 5800万
- 法人税
- 184億100万
- 棚卸資産
- 1843億1300万
2017年3月
- 流動負債計
- 8016億3700万
- 和解金の受取額
- 59億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- 55億5900万
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 3600万
- 法人税
- 201億3700万
- 棚卸資産
- 2178億9200万
2018年3月
- 流動負債計
- 8339億3800万
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- 194億8300万
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 2100万
- 法人税
- 142億3800万
- 棚卸資産
- 2197億1400万
2019年3月
- 流動負債計
- 8118億7800万
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- 282億8800万
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- 600万
- 法人税
- 136億9800万
- 棚卸資産
- 2414億8100万
2020年3月
- 流動負債計
- 8645億8300万
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- 17,222
- 繰延資産計
- -
- 法人税
- 118億2000万
- 棚卸資産
- 2928億4000万
2021年3月
- 流動負債計
- 8855億8200万
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- 16,516
- 繰延資産計
- -
- 法人税
- 146億5700万
- 棚卸資産
- 2630億6600万
2022年3月
- 流動負債計
- 8081億9800万
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- 7,615
- 繰延資産計
- -
- 法人税
- 172億3000万
- 棚卸資産
- 3102億8300万
2023年3月
- 流動負債計
- 8825億6300万
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- 7,546
- 繰延資産計
- -
- 法人税
- 156億6000万
- 棚卸資産
- 2993億700万
2024年3月
- 流動負債計
- 8563億5700万
- 和解金の受取額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 従業員数 - スマートライフ
- -
- 繰延資産計
- -
- 法人税
- 145億5200万
- 棚卸資産
- 2695億8400万