繰延税金資産、投資有価証券評価損益(△は益)、持分法の適用範囲の変動他3件
2008年3月
- 繰延税金資産
- 544億5300万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- 343億5200万
- その他
- 416億8600万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2009年3月
- 繰延税金資産
- 605億3800万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 498億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- 344億800万
- その他
- 365億1100万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2010年3月
- 繰延税金資産
- 643億4700万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- 365億7800万
- その他
- 409億1300万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2011年3月
- 繰延税金資産
- 938億1000万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- 381億5200万
- その他
- 440億5000万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2012年3月
- 繰延税金資産
- 903億9400万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- 381億6400万
- その他
- 336億1500万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2013年3月
- 繰延税金資産
- 0
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 37億8200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- 368億2800万
- その他
- 458億500万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2014年3月
- 繰延税金資産
- 237億3300万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 21億6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 320億2000万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2015年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 6億2200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 316億9300万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2016年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 構築物
- -
- その他
- 294億2900万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 344億9900万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 244億6800万
2020年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 166億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 344億200万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2021年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 20億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 320億5300万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2022年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 7700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 329億1900万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2023年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 1億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 532億8700万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
2024年3月
- 繰延税金資産
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 28億8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 構築物
- -
- その他
- 303億3600万
- 設備投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -