構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 343億5200万
- 2009年3月31日 +0.16%
- 344億800万
- 2010年3月31日 +6.31%
- 365億7800万
- 2011年3月31日 +4.3%
- 381億5200万
- 2012年3月31日 +0.03%
- 381億6400万
- 2013年3月31日 -3.5%
- 368億2800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ただし、三重工場、亀山工場及び堺工場の一部の機械及び装置については、定額法によっております。2023/06/28 15:00
また、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳2023/06/28 15:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 364百万円 45百万円 機械装置及び運搬具 570百万円 805百万円 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- 売却損2023/06/28 15:00
除却損前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 166百万円 機械装置及び運搬具 28百万円 1百万円
合計前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 239百万円 300百万円 機械装置及び運搬具 235百万円 583百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2023/06/28 15:00
担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 流動資産のその他 52,340百万円 3,848百万円 建物及び構築物 165,087百万円 159,247百万円 機械装置及び運搬具 11,440百万円 12,019百万円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/28 15:00
当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産(ディスプレイデバイス生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 大阪府 事業用資産(エレクトロニックデバイス生産設備等) 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等 中国
大阪府における事業用資産については、当社及び当社の連結子会社であるシャープディスプレイテクノロジー㈱が保有する堺事業所のOLED生産設備であり、連結でのグルーピングを行っております。シャープディスプレイテクノロジー㈱の当該事業の損益は、事業立ち上げ時の当初計画と比べ、これまで大きく下方乖離することなく推移してまいりましたが、競争環境の激化を受け、翌連結会計年度以降の見込が当初計画を大きく下回る見通しとなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(14,791百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物3,193百万円、機械装置及び運搬具11,598百万円であります。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、その見積りに含まれる重要な仮定は、将来の販売価格、販売数量、変動費単価、固定費及び割引率などであり、当該割引率は7.8%(税引前)であります。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/28 15:00
(*1)当連結会計年度において、評価性引当額が172,553百万円増加しております。この主な要因は、固定資産の減損損失計上による将来減算一時差異の増加及び新規連結子会社の増加による税務上の繰越欠損金の増加などによるものです。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 退職給付に係る負債 21,646 20,704 建物及び構築物 18,582 53,727 機械装置及び運搬具 2,122 17,666
(*2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2023/06/28 15:00
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)