6753 シャープ

6753
2024/03/27
時価
5404億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-316.49倍
(2010-2023年)
PBR
2.13倍
2010年以降
赤字-19.11倍
(2010-2023年)
配当
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link
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構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
343億5200万
2009年3月31日 +0.16%
344億800万
2010年3月31日 +6.31%
365億7800万
2011年3月31日 +4.3%
381億5200万
2012年3月31日 +0.03%
381億6400万
2013年3月31日 -3.5%
368億2800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
ただし、三重工場、亀山工場及び堺工場の一部の機械及び装置については、定額法によっております。
また、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社
2023/06/28 15:00
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物364百万円45百万円
機械装置及び運搬具570百万円805百万円
2023/06/28 15:00
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
売却損
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物0百万円166百万円
機械装置及び運搬具28百万円1百万円
除却損
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物239百万円300百万円
機械装置及び運搬具235百万円583百万円
合計
2023/06/28 15:00
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
流動資産のその他52,340百万円3,848百万円
建物及び構築物165,087百万円159,247百万円
機械装置及び運搬具11,440百万円12,019百万円
担保付債務
2023/06/28 15:00
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
用途種類場所
事業用資産(ディスプレイデバイス生産設備等)建物及び構築物、機械装置及び運搬具大阪府
事業用資産(エレクトロニックデバイス生産設備等)機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等中国
当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
大阪府における事業用資産については、当社及び当社の連結子会社であるシャープディスプレイテクノロジー㈱が保有する堺事業所のOLED生産設備であり、連結でのグルーピングを行っております。シャープディスプレイテクノロジー㈱の当該事業の損益は、事業立ち上げ時の当初計画と比べ、これまで大きく下方乖離することなく推移してまいりましたが、競争環境の激化を受け、翌連結会計年度以降の見込が当初計画を大きく下回る見通しとなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(14,791百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物3,193百万円、機械装置及び運搬具11,598百万円であります。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、その見積りに含まれる重要な仮定は、将来の販売価格、販売数量、変動費単価、固定費及び割引率などであり、当該割引率は7.8%(税引前)であります。
2023/06/28 15:00
#6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
退職給付に係る負債21,64620,704
建物及び構築物18,58253,727
機械装置及び運搬具2,12217,666
(*1)当連結会計年度において、評価性引当額が172,553百万円増加しております。この主な要因は、固定資産の減損損失計上による将来減算一時差異の増加及び新規連結子会社の増加による税務上の繰越欠損金の増加などによるものです。
(*2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2023/06/28 15:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2023/06/28 15:00