6753 シャープ

時価

6139億円

PER 予

122.59倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.3倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、売上高 - ＩＣＴ他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高	持分法の適用範囲の変動	売上高 - ＩＣＴ	販売促進引当金	減価償却費 - プロダクトビジネス	未払費用
2008/03	-	-	-	-	-	1864億
2009/03	-	-	-	-	-	1484億 -20.4%
2010/03	-	-	-	-	-	1551億 +4.6%
2011/03	-	-	-	-	-	1700億 +9.6%
2012/03	-	-	-	-	-	1560億 -8.3%
2013/03	0.3億	-	-	-	723億	1785億 +14.5%
2014/03	-	-	-	-	386億 -46.6%	1659億 -7%
2015/03	-	-	-	-	497億 +28.8%	1789億 +7.8%
2016/03	-	-5百万	-	261億	-	1385億 -22.6%
2017/03	-	-	-	159億 -39.1%	-	1395億 +0.8%
2018/03	-	-	-	144億 -9.6%	-	1324億 -5.1%
2019/03	18.8億大幅増	-	2809億	102億 -29%	-	1141億 -13.8%
2020/03	2.38億 -87.3%	-	3579億 +27.4%	69.2億 -32.3%	-	974億 -14.6%
2021/03	2.18億 -8.4%	-	3589億 +0.3%	84.3億 +21.9%	-	1053億 +8%
2022/03	-	-	3240億 -9.7%	95.9億 +13.7%	-	1064億 +1.1%
2023/03	-	-	3259億 +0.6%	41.2億 -57%	-	1146億 +7.7%
2024/03	-	-	-	28.3億 -31.3%	-	1247億 +8.7%

2008年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1864億2900万

2009年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1483億6100万

2010年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1551億4900万

2011年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1699億9100万

2012年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1559億5800万

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: 723億2300万
未払費用: 1784億9600万

2014年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: 386億500万
未払費用: 1659億2700万

2015年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: -
減価償却費 - プロダクトビジネス: 497億3900万
未払費用: 1789億500万

2016年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: 261億2000万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1384億7000万

2017年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: 159億1300万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1395億2300万

2018年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: 143億9200万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1323億7300万

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: 2809億1100万
販売促進引当金: 102億2200万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1140億6500万

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: 3579億500万
販売促進引当金: 69億1800万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 974億4600万

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: 3589億2300万
販売促進引当金: 84億3300万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1052億8200万

2022年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: 3240億1700万
販売促進引当金: 95億8600万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1063億9800万

2023年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: 3258億7300万
販売促進引当金: 41億2000万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1146億3800万

2024年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上高 - ＩＣＴ: -
販売促進引当金: 28億3000万
減価償却費 - プロダクトビジネス: -
未払費用: 1246億5300万