6753 シャープ

時価

6400億円

PER 予

127.78倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、短期借入金他7件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	短期借入金	流動負債計	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入	販売促進引当金	減価償却費	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム	減損損失 - プロダクトビジネス	固定資産除売却損益（△は益）
2008/03	-	-	1478億	1.43兆	-	-	2656億	-	-	-
2009/03	-	-	615億 -58.4%	1.19兆 -16.9%	-	-	3051億 +14.9%	-	-	-
2010/03	-	-	979億 +59.2%	1.22兆 +2.9%	-	-	2644億 -13.3%	-	-	-
2011/03	-	-14百万	1285億 +31.2%	1.25兆 +1.8%	-	-	2721億 +2.9%	-	-	-
2012/03	-	-	2123億 +65.3%	1.39兆 +11.7%	-	-	2484億 -8.7%	-	-	-
2013/03	0.3億	-	6749億 +217.9%	1.67兆 +19.9%	-	-	1778億 -28.4%	-	412億	-
2014/03	-	-	6816億 +1%	1.55兆 -7%	-	-	1238億 -30.4%	-	117億 -71.5%	-18.5億
2015/03	-	-	8400億 +23.3%	1.69兆 +8.7%	176億	-	1093億 -11.7%	-	186億 +58.3%	-83.2億赤拡
2016/03	-	-	6126億 -27.1%	1.37兆 -18.5%	37.9億 -78.5%	261億	767億 -29.8%	-	-	-140億赤拡
2017/03	-	-	1135億 -81.5%	0.8兆 -41.7%	7.41億 -80.4%	159億 -39.1%	682億 -11.1%	434億	-	11億黒転
2018/03	-	-	813億 -28.4%	0.83兆 +4%	-	144億 -9.6%	761億 +11.5%	406億 -6.3%	-	-11.3億赤転
2019/03	18.8億大幅増	-	814億 +0.2%	0.81兆 -2.6%	-	102億 -29%	788億 +3.6%	277億 -31.8%	-	-94.4億赤拡
2020/03	2.38億 -87.3%	-	2377億 +191.9%	0.86兆 +6.5%	-	69.2億 -32.3%	726億 -7.9%	-	-	-25億赤縮
2021/03	2.18億 -8.4%	-	1630億 -31.4%	0.89兆 +2.4%	-	84.3億 +21.9%	719億 -0.9%	-	-	-49.9億赤拡
2022/03	-	-	543億 -66.7%	0.81兆 -8.7%	-	95.9億 +13.7%	724億 +0.6%	-	-	-45.4億赤縮
2023/03	-	-	1639億 +201.8%	0.88兆 +9.2%	-	41.2億 -57%	898億 +24%	-	-	-58.6億赤拡
2024/03	-	-	1160億 -29.2%	0.86兆 -3%	-	28.3億 -31.3%	662億 -26.3%	-	-	-22.5億赤縮

2008年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 1477億8900万
流動負債計: 1兆4313億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: -
減価償却費: 2656億4000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -

2009年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 614億7700万
流動負債計: 1兆1899億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: -
減価償却費: 3051億1500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -

2010年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 978億8600万
流動負債計: 1兆2239億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: -
減価償却費: 2644億2900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -

2011年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -1400万
短期借入金: 1284億5300万
流動負債計: 1兆2459億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: -
減価償却費: 2720億8100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -

2012年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 2123億2100万
流動負債計: 1兆3910億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: -
減価償却費: 2484億2500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 6749億4100万
流動負債計: 1兆6675億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: -
減価償却費: 1777億6500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: 412億2500万
固定資産除売却損益（△は益）: -

2014年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 6815億5700万
流動負債計: 1兆5516億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: -
減価償却費: 1237億7600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: 117億4200万
固定資産除売却損益（△は益）: -18億5100万

2015年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 8400億2600万
流動負債計: 1兆6869億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 176億3300万
販売促進引当金: -
減価償却費: 1093億2400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: 185億9200万
固定資産除売却損益（△は益）: -83億2400万

2016年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 6125億9300万
流動負債計: 1兆3748億
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 37億8900万
販売促進引当金: 261億2000万
減価償却費: 767億2400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -139億6400万

2017年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 1135億3400万
流動負債計: 8016億3700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 7億4100万
販売促進引当金: 159億1300万
減価償却費: 682億3500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: 433億7100万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: 10億9500万

2018年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 812億5600万
流動負債計: 8339億3800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: 143億9200万
減価償却費: 761億1600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: 406億1900万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -11億2800万

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 814億4600万
流動負債計: 8118億7800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: 102億2200万
減価償却費: 788億4900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: 276億8600万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -94億3800万

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 2377億2600万
流動負債計: 8645億8300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: 69億1800万
減価償却費: 726億3000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -25億200万

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 1630億2800万
流動負債計: 8855億8200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: 84億3300万
減価償却費: 719億4200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -49億9100万

2022年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 543億
流動負債計: 8081億9800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: 95億8600万
減価償却費: 723億9700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -45億3500万

2023年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 1638億9600万
流動負債計: 8825億6300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: 41億2000万
減価償却費: 897億9900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -58億5700万

2024年3月

受取手形割引高: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
短期借入金: 1159億6900万
流動負債計: 8563億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
販売促進引当金: 28億3000万
減価償却費: 662億1500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アドバンスディスプレイシステム: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
固定資産除売却損益（△は益）: -22億5100万