受取手形割引高、固定資産圧縮積立金の積立、持分法適用会社の増加に伴う減少高他3件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -3000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1270億5900万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -2億4900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 994億600万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- 0
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1564億5600万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1740億1100万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -18億5100万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1677億9500万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -83億2400万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1664億2700万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -139億6400万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1512億7000万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- 10億9500万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1720億6100万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -11億2800万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1870億9700万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -94億3800万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1875億4200万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -25億200万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 1641億8100万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -49億9100万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -57億2500万
- 投資有価証券
- 1713億9200万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -45億3500万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 2162億700万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -58億5700万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 事業譲渡損益(△は益)
- -
- 投資有価証券
- 2385億8100万
- 固定資産除売却損益(△は益)
- -22億5100万