受取手形割引高、固定資産圧縮積立金の積立、減価償却費 - スマートビジネスソリューション他5件
2008年3月
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- 0
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 5103億1100万
- 社債の償還による支出
- -93億8700万
- 事業構造改革費用
- 584億3900万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 4745億3500万
- 社債の償還による支出
- -76億2000万
- 事業構造改革費用
- 200億7800万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- 0
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 4907億3200万
- 社債の償還による支出
- -355億
- 事業構造改革費用
- 126億5500万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -2億4900万
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 4495億6000万
- 社債の償還による支出
- -125億5500万
- 事業構造改革費用
- 1171億1000万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- 0
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 4068億4900万
- 社債の償還による支出
- -232億7900万
- 事業構造改革費用
- 1433億9700万
2014年3月
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 4365億7200万
- 社債の償還による支出
- -1031億3400万
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 3952億7900万
- 社債の償還による支出
- -41億3200万
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- 136億4300万
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -3億6500万
- 販売費及び一般管理費
- 3214億
- 社債の償還による支出
- -218億1200万
- 事業構造改革費用
- -
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- 140億2500万
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -4億5800万
- 販売費及び一般管理費
- 3141億3800万
- 社債の償還による支出
- -
- 事業構造改革費用
- -
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- 121億8800万
- 連結子会社の増資による持分の増減
- 700万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 13億7400万
- 販売費及び一般管理費
- 3426億7900万
- 社債の償還による支出
- -100億
- 事業構造改革費用
- 3億5500万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 減価償却費 - スマートビジネスソリューション
- -
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -1億100万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 販売費及び一般管理費
- 3538億1200万
- 社債の償還による支出
- -300億
- 事業構造改革費用
- 3億3200万