6753 シャープ

時価

5990億円

PER 予

119.6倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.2倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、事業構造改革費用、連結子会社の増加に伴う増加高他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高		事業構造改革費用		連結子会社の増加に伴う増加高		資本準備金		売上債権の増減額（△は増加）
2007/03	-		-		-		2614億		-
2008/03	-		-		192百万		2614億	±0%	39.3億
2009/03	-		-		0	-100%	2614億	±0%	1021億	大幅増
2010/03	-		-		-		2614億	±0%	-873億	赤転
2011/03	-		-		-		2614億	±0%	269億	黒転
2012/03	-		-		-		2614億	±0%	166億	-38.3%
2013/03	0.3億		-		-		2691億	+2.9%	-132億	赤転
2014/03	-		-		-		844億	-68.6%	193億	黒転
2015/03	-		212億		-		844億	±0%	588億	+205.2%
2016/03	-		382億	+79.7%	-		1.25億	-99.9%	984億	+67.5%
2017/03	-		-		-		12.5億	+900%	-839億	赤転
2018/03	-		-		-		12.5億	±0%	-854億	赤拡
2019/03	18.8億	大幅増	-		-		12.5億	±0%	-391億	赤縮
2020/03	2.38億	-87.3%	-		-		12.5億	±0%	1018億	黒転
2021/03	2.18億	-8.4%	-		-		12.5億	±0%	-87.8億	赤転
2022/03	-		-		-		12.5億	±0%	-
2023/03	-		-		-		12.5億	±0%	-

2007年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 2614億1500万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2008年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
資本準備金: 2614億1500万
売上債権の増減額（△は増加）: 39億3100万

2009年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
資本準備金: 2614億1500万
売上債権の増減額（△は増加）: 1021億1900万

2010年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 2614億1500万
売上債権の増減額（△は増加）: -873億100万

2011年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 2614億1500万
売上債権の増減額（△は増加）: 268億7200万

2012年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 2614億1500万
売上債権の増減額（△は増加）: 165億7100万

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 2690億7600万
売上債権の増減額（△は増加）: -132億2300万

2014年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 843億8400万
売上債権の増減額（△は増加）: 192億5800万

2015年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: 212億3900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 843億8400万
売上債権の増減額（△は増加）: 587億7000万

2016年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: 381億6500万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 1億2500万
売上債権の増減額（△は増加）: 984億4900万

2017年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 12億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: -839億1400万

2018年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 12億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: -853億7300万

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 12億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: -390億6400万

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 12億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: 1017億6600万

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 12億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: -87億8100万

2022年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 12億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2023年3月

受取手形割引高: -
事業構造改革費用: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
資本準備金: 12億5000万
売上債権の増減額（△は増加）: -