受取手形割引高、構築物、会計方針の変更による累積的影響額他6件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 122億5400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1664億4100万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -15億9700万
- 全事業営業損失(△)
- 1836億9200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 115億3800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1639億7400万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- 0
- 全事業営業損失(△)
- -554億8100万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 126億2800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1586億3100万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 519億300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 131億2000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1200億9600万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 788億9600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 120億2500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 2369億1900万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- -375億5200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 構築物
- 97億6800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1609億5600万
- 退職特別加算金の支払額
- -252億8900万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- -1462億6600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 89億5600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億9700万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1069億3700万
- 退職特別加算金の支払額
- -2億100万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 1085億6000万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 77億5200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 5457億9300万
- その他
- 967億3100万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- -480億6500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 45億4100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 4368億6200万
- その他
- 762億1400万
- 退職特別加算金の支払額
- -225億6600万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- -1619億6700万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 42億4900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 5394億4300万
- その他
- 1266億9700万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 624億5400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 40億6500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1182億6300万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 901億2500万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 構築物
- 38億4100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億8300万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 950億4500万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 773億8800万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 構築物
- 37億4400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1422億6800万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 514億6400万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 構築物
- 34億5100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1300億9800万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 831億1200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 31億5400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億4300万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 1481億6500万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- 847億1600万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 28億9000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 907億1300万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- -257億1900万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 構築物
- 28億6100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- その他
- 909億9800万
- 退職特別加算金の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 全事業営業損失(△)
- -203億4300万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 148億6900万