受取手形割引高、工具、現金及び現金同等物の増減額(△は減少)他5件
2007年3月
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3764億400万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 83億4700万
- 固定負債計
- 3999億6800万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 8163億8700万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 1019億2200万
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3849億300万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -225億6600万
- 固定負債計
- 4503億500万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 6649億2400万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -1258億1500万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3825億3700万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 101億3100万
- 固定負債計
- 5464億8900万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 6497億9500万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 43億9700万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3913億800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -872億1400万
- 固定負債計
- 5911億2000万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 6489億3500万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 194億100万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3861億4100万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -475億5800万
- 固定負債計
- 5779億3500万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 2599億3700万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -3760億7600万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 工具
- 3646億6800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -59億1000万
- 固定負債計
- 2853億9300万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- -2909億1200万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -5453億4700万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3450億5600万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1627億6800万
- 固定負債計
- 4228億8200万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 1350億9600万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 115億5900万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3086億5100万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1184億2300万
- 固定負債計
- 2304億4000万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 利益剰余金
- -874億4800万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -2223億4700万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2756億7800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -826億7800万
- 固定負債計
- 2270億2100万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- 283億5200万
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 利益剰余金
- -1236億4400万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -2559億7200万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2508億7200万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 3043億1000万
- 固定負債計
- 6642億4300万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -91億100万
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- -1485億9700万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -248億7700万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2354億1800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -490億1700万
- 固定負債計
- 6730億800万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 2049億600万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 702億2500万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 工具
- 2169億7700万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1765億7700万
- 固定負債計
- 6793億4100万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 2478億2600万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 640億1200万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 工具
- 1882億9500万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -584億7400万
- 固定負債計
- 6763億6500万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 2472億8300万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 137億2600万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 工具
- 1907億500万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1224億6900万
- 固定負債計
- 6775億500万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 2895億5100万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 532億6300万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1773億5900万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -534億3300万
- 固定負債計
- 6788億2000万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 3452億1800万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 739億9100万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1708億100万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -348億4500万
- 固定負債計
- 6680億3400万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- 598億200万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -2608億4000万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1449億4400万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 125億1500万
- 固定負債計
- 5762億5000万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 利益剰余金
- -901億7800万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -1499億8000万