受取手形割引高、当期変動額合計、新株予約権戻入益他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 当期変動額合計
- -5102億8300万
- 新株予約権戻入益
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2285億1000万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 723億3600万
- 新株予約権戻入益
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億9700万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 267億
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -1624億6100万
- 新株予約権戻入益
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -308億5800万
2016年3月
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 3390億1200万
- 新株予約権戻入益
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 101億4900万
- 減価償却費 - ICT
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -274億4600万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 939億1200万
- 新株予約権戻入益
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 172億6100万
- 減価償却費 - ICT
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 48億200万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 当期変動額合計
- -443億8200万
- 新株予約権戻入益
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 110億6400万
- 減価償却費 - ICT
- 107億8300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億8300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 23億7100万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 当期変動額合計
- -871億5500万
- 新株予約権戻入益
- 300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- 108億5800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -565億1100万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 当期変動額合計
- 931億8000万
- 新株予約権戻入益
- 1000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- 128億3000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 532億6600万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 1051億2900万
- 新株予約権戻入益
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- 86億600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億4300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -214億6600万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -2467億6300万
- 新株予約権戻入益
- 400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- 82億700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 453億5400万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -649億3700万
- 新株予約権戻入益
- 100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 480億1200万