製品、減価償却累計額、持分法の適用範囲の変動他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 製品
- 531億
- 減価償却累計額
- -2853億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- 0
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 減価償却累計額
- -3051億5500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -17億5900万
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 減価償却累計額
- -3259億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -70億7400万
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 減価償却累計額
- -3420億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -68億5000万
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 減価償却累計額
- -3595億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -54億5300万
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 減価償却累計額
- -3718億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -38億3400万
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 423億4400万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 146億2000万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 23億3000万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 72億9700万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 48億7800万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 66億7700万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 3億8800万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 33億7700万
- 特別償却準備金の取崩
- -
2024年3月
- 製品
- 1536億3000万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金繰入額
- 26億6000万
- 特別償却準備金の取崩
- -