6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

製品、減価償却累計額、持分法の適用範囲の変動他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	製品	減価償却累計額	持分法の適用範囲の変動	退職給付費用	従業員数 - アドバンスディスプレイシステム	負ののれん発生益	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/03	531億	-2854億	-	-	-	-	-	0
2009/03	539億 +1.6%	-3052億赤拡	-	-	-	-	-	51億
2010/03	702億 +30.1%	-3260億赤拡	-26百万	-	-	-	-	0 -100%
2011/03	908億 +29.4%	-3421億赤拡	996百万黒転	-	-	-	-	-
2012/03	911億 +0.3%	-3596億赤拡	169百万 -83%	-	-	-	-	-
2013/03	547億 -40%	-3719億赤拡	0 -100%	122億	-	-	-	-
2014/03	1605億 +193.5%	-	-	126億 +3.3%	-	-	-	-
2015/03	2131億 +32.8%	-	-	146億 +15.6%	-	-	-24.4億	-
2016/03	1257億 -41%	-	-	139億 -4.7%	-	-	-	-
2017/03	1467億 +16.7%	-	-	68.6億 -50.7%	-	-	-	-
2018/03	1537億 +4.8%	-	-	95.5億 +39.3%	-	-8.56億	-	-
2019/03	1602億 +4.2%	-	-	80.9億 -15.3%	18,238	-39.4億赤拡	-	-
2020/03	1569億 -2.1%	-	-	188億 +132.7%	-	-	-	-
2021/03	1333億 -15%	-	-	88億 -53.2%	-	-	-	-
2022/03	1656億 +24.2%	-	-	82.2億 -6.6%	-	-1.82億赤縮	-	-
2023/03	1718億 +3.7%	-	-	31.9億 -61.2%	-	-	-	-
2024/03	1536億 -10.6%	-	-	47.2億 +48.1%	-	-	-3.64億赤縮	-

2008年3月

製品: 531億
減価償却累計額: -2853億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: -
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 0

2009年3月

製品: 539億4100万
減価償却累計額: -3051億5500万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: -
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 51億100万

2010年3月

製品: 701億6300万
減価償却累計額: -3259億9900万
持分法の適用範囲の変動: -2600万
退職給付費用: -
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 0

2011年3月

製品: 907億6800万
減価償却累計額: -3420億6400万
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
退職給付費用: -
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年3月

製品: 910億6900万
減価償却累計額: -3595億6400万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
退職給付費用: -
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年3月

製品: 546億8000万
減価償却累計額: -3718億6500万
持分法の適用範囲の変動: 0
退職給付費用: 122億500万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年3月

製品: 1604億6000万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 126億1300万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年3月

製品: 2131億2400万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 145億8500万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -24億3700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年3月

製品: 1257億1000万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 138億9300万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年3月

製品: 1467億800万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 68億5600万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年3月

製品: 1537億1700万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 95億4800万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -8億5600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年3月

製品: 1602億400万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 80億8700万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: 18,238
負ののれん発生益: -39億3600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年3月

製品: 1569億500万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 188億2100万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年3月

製品: 1333億3000万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 88億200万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年3月

製品: 1656億2500万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 82億2300万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -1億8200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年3月

製品: 1718億3500万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 31億8800万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2024年3月

製品: 1536億3000万
減価償却累計額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付費用: 47億2000万
従業員数 - アドバンスディスプレイシステム: -
負ののれん発生益: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -3億6400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -