製品、減価償却累計額、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他6件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 減価償却累計額
- -2853億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 92億7600万
- 利息及び配当金の受取額
- 89億3900万
- 関係会社株式評価損
- 15億2400万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 減価償却累計額
- -3051億5500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- -831億7700万
- 利息及び配当金の受取額
- 87億3500万
- 関係会社株式評価損
- 0
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 減価償却累計額
- -3259億9900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- -150億9000万
- 利息及び配当金の受取額
- 40億4100万
- 関係会社株式評価損
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 減価償却累計額
- -3420億6400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 法人税等調整額
- -72億4400万
- 利息及び配当金の受取額
- 36億6400万
- 関係会社株式評価損
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -18億1500万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 減価償却累計額
- -3595億6400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 法人税等調整額
- 1155億2300万
- 利息及び配当金の受取額
- 31億6900万
- 関係会社株式評価損
- 0
- 在外子会社の年金債務調整額
- -29億2700万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 減価償却累計額
- -3718億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 599億7200万
- 利息及び配当金の受取額
- 26億5600万
- 関係会社株式評価損
- 50億5800万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -36億3100万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- -59億8000万
- 利息及び配当金の受取額
- 29億8100万
- 関係会社株式評価損
- 34億1400万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -18億5100万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 42億3400万
- 利息及び配当金の受取額
- 43億7100万
- 関係会社株式評価損
- 21億2700万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -83億2400万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 36億6300万
- 利息及び配当金の受取額
- 29億7800万
- 関係会社株式評価損
- 8億2200万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -139億6400万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 36億
- 利息及び配当金の受取額
- 36億500万
- 関係会社株式評価損
- 4億1800万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- 10億9500万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 44億7200万
- 利息及び配当金の受取額
- 40億8800万
- 関係会社株式評価損
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -11億2800万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- -124億6400万
- 利息及び配当金の受取額
- 87億8200万
- 関係会社株式評価損
- 204億1800万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -94億3800万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 59億5200万
- 利息及び配当金の受取額
- 77億8600万
- 関係会社株式評価損
- 24億5800万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -25億200万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- -4億4200万
- 利息及び配当金の受取額
- 82億3200万
- 関係会社株式評価損
- 779億2200万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -49億9100万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- -11億8400万
- 利息及び配当金の受取額
- 80億100万
- 関係会社株式評価損
- 299億3000万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -45億3500万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -68億7300万
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- 69億5000万
- 利息及び配当金の受取額
- 80億7800万
- 関係会社株式評価損
- 653億3200万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -58億5700万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- 415億7900万
2024年3月
- 製品
- 1536億3000万
- 減価償却累計額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 法人税等調整額
- -20億3000万
- 利息及び配当金の受取額
- 109億600万
- 関係会社株式評価損
- 46億2100万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -22億5100万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -