製品、持分法適用会社の増加に伴う減少高、当期変動額合計他2件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 当期変動額合計
- 496億6300万
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 当期変動額合計
- -1934億2100万
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- 174億1300万
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -172億100万
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -4035億2500万
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -5102億8300万
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- 252億400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 設備投資額 - エレクトロニックデバイス
- 144億5300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万