製品、工業所有権、減価償却費 - IoT通信他4件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 工業所有権
- 198億2500万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -45億4900万
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 工業所有権
- 177億4000万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -120億100万
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 工業所有権
- 147億9200万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -41億8700万
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 工業所有権
- 122億5000万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -37億9000万
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 工業所有権
- 97億1200万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- 115億
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -10億8000万
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 工業所有権
- 50億4400万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- 0
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 164億1800万
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 工業所有権
- 30億1200万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 159億7100万
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 工業所有権
- 14億8400万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -192億3400万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 163億7100万
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 工業所有権
- 4億5000万
- 減価償却費 - IoT通信
- 130億1500万
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -20億4600万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -79億3900万
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 工業所有権
- 5400万
- 減価償却費 - IoT通信
- 109億4000万
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -2億
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -44億4300万
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 工業所有権
- 3500万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 8億5200万
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 工業所有権
- 2000万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 16億8500万
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 工業所有権
- 16億3200万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -32億3900万
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 工業所有権
- 17億2000万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 86億6500万
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 工業所有権
- 15億100万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 271億4800万
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 工業所有権
- 12億7800万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 品質補償損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 98億5900万